必須のマレーシア旅行

たとえば、立地のよい中古ビルがあればＳがＩＴ機能をプラスし、Ｄが内装技術で、ビルを一新させ、買取価格に利益をのせて売却するという具合である。 なかには、会議の翌日からスタートした案件もあるというから、なんとダイナミックな経営形態であるか、と驚くばかりだ。
名は体を表すというが、Ｄは、この気合いにあふれるグループダイナミクスによって、「第2創業期」を驀進していくのである。 その力強さ。
スケール感。 そして洋々たる将来性……。

Ｄグループの誕生により、Ｄは企業として新たに飛び立ったのだ。 Ｄグループを形成する各トップとＮに共通しているのは、「利益追求型」ではなく、全員が例外なく「価値観追求型」経営者だということだ。
たとえば、奈良はグループ社長の最年少だが、すでに豊かな経営経験をもち、いつでも自分のフィールドで独立することも可能と思われる人材だ。 ＤのＴも13期連続黒字決算の企業を経営してきたという素晴らしい経歴をもつ。
そんな彼らが、なぜ、Ｄグループの傘下に集まったのか。 それは、誰もが容易に想像するような「経営の安定」が第1義なのではなく、彼らの、あるいは企業のノウハウを結集し、新しい不動産文化をつくっていこうという進取の心意気のためなのだ。
だからこそ、Ｄグループの会議は熱く燃えあがるのである。 Ｎは、日本という国の最大の資源は不動産だといいきる。
その不動産がメチャメチャに傷ついた。 それがバブル景気とその崩壊だった。
傷つけたのは金融、そして、足元を見失った不動産業界、さらにはそこに便乗した、多くの″金の亡者″たちだ。 だが、人はどんなことからも立ち直り、どんな経験からもなにがしかを学ぶ。
日本経済の血脈である金融も、瀕死の重傷を負いながら、全体的には立ち直りの兆しをみせてきた。 まだ十分とはいえないが、ビジネスモデルや経営者の経営スキルを″担保″に融資する、新しい融資スタイルもしだいに活性化してきている。

不動産業界においても、事情は同じだ。 ただ、建物を建てて販売する。
それだけの不動産ビジネスはもう成立しない。 バブルの貴重な体験から、不動産とは、土地や建物そのものに価値があるのではなく、そこで人々が、あるいは人々の集合体としての企業などが、どんな価値を享受できるか。
そうした価値を提供するビジネスだという認識が芽生えてきたのだ。 それは、都市の再生であり、日本人の生活の再生であり、その結果、日本経済が本当の意味で再生することにつながっていくはずなのだ。
「私をはじめ、グループ会社のトップたちは、幸せの価値観、喜びの価値観……が一致しているんです。

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